【問題】
給水・給湯用配管材料に関する次の記述のうち、最も不適切なものはどれか。
１ 亜鉛めっき鋼管は、給水管として多用されてきたが、現在では給水用にはほとんど用いられていない。
２ 硬質塩化ビニルライニング鋼管は、鋼管の内部に硬質塩化ビニル管が押入されたもので、塩化ビニルの耐食性と鋼管の剛性との長所を併せ持っている。
３ 耐熱性硬質塩化ビニル管は、耐食性に優れ、接着接合で施工が容易であるが、直射日光、衝撃、凍結には弱い。
４ 水道用ポリブテン管、水道用架橋ポリエチレン管は、いずれも高温では強度が急激に低下するため、給湯用配管には用いることはできない。
【管理業務主任者試験 平成22年第24問】
(さらに…)
【問題】
テレビ共同受信設備に関する次の記述のうち、最も不適切なものはどれか。
１ テレビ端子への配線方式には、直列ユニット方式（縦配線方式）と幹線分岐方式（スター配線方式）があるが、デジタル放送、CATV（Cable Television）、インターネットなどで展開される双方向通信は、幹線分岐方式では対応できない。
２ 地上波アナログテレビ放送は、一部を除き、平成23年7月24日までに終了することになっている。
３ 地上波デジタルテレビ放送で使用される周波数帯は、現在地上波アナログテレビ放送で使用されている周波数帯より高周波数帯域であるため、テレビ共同受信設備のアンテナやプースター等の取替えが必要となる場合がある。
４ CATVの加入料、受信料、サービス内容などは、運営している会社により異なるので、導入に当たっては事前調査が大切である。
【管理業務主任者試験 平成21年第22問】
幹線分岐方式（スター配線方式）
幹線から分岐器で支線出し、各住戸内分配器で各部屋のテレビ端子や通信用端子の分配する方式。分岐単位の信号レベルを各端子で調整しやすく、改修や変更が各住戸で可能です。衛星放送の伝送方式（ＢＳ―ＩＦ、ＣＳ―ＩＦ）をそのまま伝送するのに適しています。
直列ユニット方式（縦配線方式）
レビ共聴設備の配線方式には、縦配線（直列方式）とスター配線（幹線分岐方式）があります。現在のように個々の情報を重視するような環境がなかった時代では、縦配線の方が配線費用が安く上がったためにもっぱら縦配線方式で建設されました。
この方式では、同系統住戸への影響（上階のトラブルが下階に及ぶ）があるためテレビ端子の増設や変更は困難です。
２ 適切
地上波アナログテレビ放送は、一部を除き、平成23年7月24日までに終了することになっている。
３ 適切
地上波デジタルテレビ放送で使用される周波数帯は、現在地上波アナログテレビ放送で使用されている周波数帯より高周波数帯域であるため、テレビ共同受信設備のアンテナやプースター等の取替えが必要となる場合がある。
４ 適切
CATVの加入料、受信料、サービス内容などは、運営している会社により異なるので、導入に当たっては事前調査が大切である。
したがって、解答（誤り）は２です。
【問題】
給湯に関する次の記述のうち、最も適切なものはどれか。
１ 湯によるやけどは、湯温と湯に接触する時間に関係し、接触時間を１０秒とするとやけどをしない湯温の限界は７０℃程度である。
２ 水に対する気体の溶解度は、水温が高くなるほど小さくなるため、水中に溶け込んでいた溶存気体は水を加熱するに従って分離する。
３ サーモスタット式混合栓を用いる場合、混合栓での設定温度と混合栓に供給される湯温の差が小さいほど安定した出湯温度が得られる。
４ 貯湯式給湯機の場合、水道用減圧弁を介して給湯機に給水すれば、出口側に逃がし弁（機体内の圧力を減圧する安全弁）の設置は不要である。
【管理業務主任者試験 平成20年24問】
２ 正しい
水に対する気体の溶解度は、水温が高くなるほど小さくなるため、水中に溶け込んでいた溶存気体は水を加熱するに従って分離する。
３ 誤ってる
サーモスタット式混合水栓とは、湯と水を混合して、一つの蛇口から流し出す構造の水栓金具で、サーモスタットによって、温度調節ができるものを言います。サーモスタット式混合水栓は、設定された温度で給湯できると言う特徴があります。
よって、「湯温の差が小さいほど安定した出湯温度が得られる。」わけではない。
４ 誤ってる
貯湯式給湯機の場合、水道用減圧弁を介して給湯機に給水すれば、出口側に逃がし弁（機体内の圧力を減圧する安全弁）の設置は不要 設置は必要である。
したがって、解答（最も適切）は２です。
【問題】
共同住宅の避難施設等に関する次の記述のうち、建築基準法によれば、誤っているものはどれか。なお、主要構造部は耐火構造であり、避難階は１階とし、階避難安全検証法、全館避難安全検証法及び国土交通大臣の認定については考慮しないものとする。
１ 該当階の住戸の床面積の合計が１００㎡を超える場合、両側に居室のある共用廊下の幅は、１．６ｍ以上としなければならない。
２ 避難階又は地上に通ずる直通階段までの歩行距離に関する制限については、住戸内の歩行距離を無視してよい。
３ ６階の居室の床面積の合計が２００㎡を超える場合は、２以上の直通階段を設けなければならない。
４ 屋外に設ける避難階段及び避難階における屋外への出口から道又は公園、広場、その他の空地に通ずる敷地内の通路の幅員は、１．５ｍ以上でなければならない。
【管理業務主任者試験 平成20年第18問】
| 廊下の配置 | 両側に居室がある廊下における場合（単位 メートル） | その他の廊下における場合（単位 メートル） |
| 廊下の用途 | ||
| 小学校、中学校、高等学校又は中等教育学校における児童用又は生徒用のもの | 2.3 | 1.8 |
| 病院における患者用のもの、共同住宅の住戸若しくは住室の床面積の合計が百平方メートルをこえる階における共用のもの又は三室以下の専用のものを除き居室の床面積の合計が二百平方メートル（地階にあつては、百平方メートル）をこえる階におけるもの | 1.6 | 1.2 |
２ 誤ってる
避難階又は地上に通ずる直通階段までの歩行距離に関する制限については、住戸内の歩行距離を無視してよい 一定数値以下としなければならない。
（建築基準法施行令第120条）
３ 正しい
６階の居室の床面積の合計が２００㎡を超える場合は、２以上の直通階段を設けなければならない。
（建築基準法施行令第121条1項6号イ）
４ 正しい
屋外に設ける避難階段及び避難階における屋外への出口から道又は公園、広場、その他の空地に通ずる敷地内の通路の幅員は、１．５ｍ以上でなければならない。
（建築基準法施行令第128条）
したがって、解答（誤り）は２です。
【問題】
避雷設備に関する次の記述のうち、建築基準法によれば、誤っているものはどれか。
１ 建築面積の８分の１以内の階段室を除いた高さが２０ｍを超える建築物には、原則として避雷設備を設けなければならない。
２ 避雷設備の構造方法を規定する日本工業規格が２００３年に改正され、それに伴い建設省告示も改正されたが、それ以前の１９９２年の日本工業規格に適合するものは、現在の国土交通省告示に適合するものとみなされる。
３ 建物の雷撃に対する保護レベルは、ⅠからⅣに区分されている。
４ 定期的な検査を行うことを基本的条件として求めているが、その頻度については示されていない。
【管理業務主任者試験 平成18年第48問】
２ 正しい
避雷設備の構造方法を規定する日本工業規格が２００３年に改正され、それに伴い建設省告示も改正されたが、それ以前の１９９２年の日本工業規格に適合するものは、現在の国土交通省告示に適合するものとみなされる。
３ 正しい
建物の雷撃に対する保護レベルは、ⅠからⅣに区分されている。
| 避雷針の保護レベルと保護効率 | ||||
| 保護レベル | Ⅰ | Ⅱ | Ⅲ | Ⅳ |
| 保護効率 | 0.98 | 0.95 | 0.90 | 0.80 |
保護レベルⅠは保護効率９８％で１００回の落雷に対して９８回は効果的に電撃を受け止める。
４ 正しい
定期的な検査を行うことを基本的条件として求めているが、その頻度については示されていない。
したがって、解答（誤り）は１です。
